Iotの未来

エクスペリエンスのインターネットが世界のしくみを変える

Laura Wilber
21 October 2015

1 min read

モノのインターネット(IoT)に携わる企業は個々のスマートデバイスに注力する傾向にあります。しかしエクスペリエンスのインターネットはさらにその先を見据え、スマートデバイスの連携が実現するエクスペリエンスによって可能になるサービスに注力します。エクスペリエンスのインターネットを導入するには高度な戦略的思考、つまり「エクスペリエンス・シンキング」が必要になります。

2013年オーストラリア・メルボルンで、市内にある70,000本以上の樹々一本一本に、ID番号とメールアドレスを割り当てました。同市「アーバン森林戦略(Urban Forest Strategy)」の考案者たちは、住民がこのメールアドレスを使用して樹の病気や危険な枝などの問題点を報告できると単純に考えていましたが、住民の反応はそれ以上でした。彼らはそれぞれの樹に対して直接、数千におよぶメッセージを書きはじめたのです。

それぞれの樹に対して心からのメッセージを書いて愛情や敬愛の念を表し、思い出を分かちあい、太陽の紫外線や二酸化炭素から守ってくれてありがとうという感謝の気持ちが綴られました。最近の出来事についてどう思うかを樹々に尋ねることもあれば、単なるあいさつ程度のことや犬が用をたしてしまいごめんなさいと伝えることもあります。

時には、市の職員が樹の代わりにメールを返信することもあります。しかしメルボルンの樹々は近いうちに、一連のセンサーと安価な無線通信機器が取り付けられて本当に自分で声を上げられるようになります。これにより、温度や湿度、騒音レベル、二酸化炭素濃度、グルコース値、動きの測定値などの大量のデータを共有します。こうしたデータは都会の樹々の健康状態を維持・保護するために利用でき、環境の空気や水質の向上、雨水流出の抑制、都会の地表温度の低下、エネルギー消費量の削減、温室効果ガス排出の軽減に重要な役割を担います。

これこそがイノベーションのうねり、すなわちモノのインターネット(IoT)の威力であり、数十億におよぶたくさんのモノにセンサーやプロセッサ、通信機器を取り付けて、これら街路樹だけでなく、ごみ箱や街灯、駐車場、交通信号、車道、病院の診療器具、電化製品、工場の製造ライン、田畑の農作物、他にも日常生活で使うたくさんのモノがインターネットを介して貴重なデータを共有し、場合によってはそれに基づいて対策を講じます。

出典:Tata Consultancy Services社

最も基本的なレベルでは、IoTは離れた場所から現実世界のモノを把握・管理するための安価な手段を提供し、場合によってはサーモスタットなどを設置して自らを管理するために必要なデータや機能を提供します。ただしIoTでは、メルボルンの人々の反応からもわかるように、モノが接続されて「声」を与えられてしまうと、それはもはや「モノ」ではなくなります。人々や場所、モノのあいだの関わり合い、製品や自然、生活のあいだの関わり合いによって人々の日々の暮らしに溶け込みます。そしてモノのインターネット(IoT)の先にあるのが「エクスペリエンスのインターネット」です。

エクスペリエンスの インターネット

モノのインターネット(IoT)に携わる企業は「モノ」、すなわちネットワークに接続された個々のスマートデバイスに注力する傾向にありますが、エクスペリエンスのインターネットはさらにその先を見据え、スマートデバイスの連携が実現するエクスペリエンスによって可能になるサービス、すなわち「これまでは決してできなかった方法で日々の生活をシンプルにし、充実させる革新的なサービス」に注力しています。たとえば、「毛虫にやられている」ことを樹が伝えられるようにします。するとコンピュータは、その状況に対応するための装置を搭載したドローンを飛ばします。あるいは、「交通量が限界に達した」ことを高速道路が伝えられるようにします。すると車の流れが別のルートへと変更されます。

ただしこうしたことを可能にするは、デバイスを製造するメーカーが「どのようにすれば他メーカーが製造したデバイスの能力を活用してより良いユーザー・エクスペリエンスを実現できるのか」を考え、予想し、実質的にシミュレートする必要があります。エクスペリエンスの専門家は、経験経済の重要な要素であるユーザーを中心に据えて考えることが大切だと言います。
『経験経済(Economy of Experiences)』の共著者であり、「欧州エクスペリエンス/トランスフォーメーション・エコノミーセンター(European Centre for the Experience and Transformation Economy)」の創設者兼マネージング・ディレクターでもあるAlbert Boswijk氏は次のように語ります。「私たちはすでに、純粋に取引を中心にした商品経済から、商品そしてサービス、さらにエクスペリエンス、つまり商品を単体に据えた経済から有意義なエクスペリエンスを中心にした経済へと移行しています。製品やサービスのデジタル化があまりにも急激に起きているため、生身の私たちにはその全体像を把握することが困難ですが、製品やサービスのデジタル化は、個人のエクスペリエンスの影響や度合いを変えるでしょう」

「ご安心ください。 製品やサービスのデジタル化は、 個人のエクスペリエンスの 影響や度合いを変えるでしょう」

ALBERT BOSWIJK氏
『経験経済(Economy of Experiences)』共著者、 および「欧州エクスペリエンス/トランスフォーメーション・ エコノミーセンター(European Centre for the Experience and Transformation Economy)」創立者 兼マネージング・ディレクター

そしてBoswijk氏は次のように続けます。「こうした状況では、IoTは目的を達成するための手段なのです。IoTによってエクスペリエンスのデジタル化が可能になり、デジタル化できるものはすべて個人に合わせてカスタマイズできます。ここが重要です。なぜなら、エクスペリエンスはすべて本質的に個人的なものだからです」
アマゾン社やネットフリックス社などの企業は、たとえば過去の選択内容に基づいて顧客の好みそうな本や映画を勧めるなど、デジタル化によって実現される個人向けサービスの恩恵を受けています。しかし、センサーが満載されたIoTの世界では、エクスペリエンスを個人に合わせてカスタマイズして提供するために必要な行動データや状況データの量が大幅に増加します。こうしたデバイスが、ユーザーの許可のもと、ネットワーク上の他のデバイスとデータを共有し、ユーザーのニーズや要望の変化に合わせて進化できるようにすることで、エクスペリエンスのインターネットを目指す企業は、自社が提供できる価値を大幅に高めることができます。

たとえば、フランスのイシー=レ=ムリノーに拠点を置くWithings社のスマート体重計、Smart Body Analyzerを見てみましょう。ユーザーの体重や体脂肪、BMI(肥満度)指数、心拍数を検出し、室温を表示し、二酸化炭素濃度などの空気質を表示することができます。重要なことは、このデバイスではこうしたデータを、ユーザーが使うスマホ用アプリと共有するだけでなく、減量管理やフィットネス管理、食事の記録、受胎や妊娠の管理など、そのユーザーが使いそうな他のアプリとも共有できます。その結果、一人一人に合わせてモニタリングや目標、ヒント、指導を提供できるようになり、ユーザーは自分の目標を達成しやすくなります。

一方で、こうした一連の機能をスマート冷蔵庫に搭載すれば、何か食べたいと思って夜遅くに冷蔵庫のドアを開けようとすると、減量管理アプリは冷蔵庫のドアにメッセージを表示して今日はすでに摂取カロリーの上限に達していると伝えることができます。この両者をスマート・エクササイズ・バイクと組み合わせれば、ペダルを15分間踏み続ければりんごが食べられることを教えてくれます。

快適な家を実現するNest社は、ソフトウェアのリモート更新機能を使用して顧客のサーモスタットの機能を高めました。 同社の煙検知器を併用すれば、煙や一酸化炭素を検知して警告を送信することもできます。(Image: © Nest)

共著者のJames Gilmore氏とともに「経験経済(Experience Economy)」という言葉をつくり出した、エクスペリエンス分野の著名な著者であり講演者でもあるJoe Pine氏は、こうした個人に合わせたカスタマイズでは、エクスペリエンスのインターネットの力が消費者を「一人の市場」に近いものにすると考えています。

Pine氏は次のように語ります。「お金を払ってくれて、すべての営業活動の中心に据える顧客のことを考えるときに重要なのは”一人”という言葉です。向き合わなければならないのは個々の顧客です。市場でもなければ、セグメントでもなく、特定の分野でもありません。一個人、つまり生きている生身の人間なのです」

そして次のように続けます。「選択肢が無数にある経済においては、一人ひとりの顧客と共有するのは個別の関係であり、それこそが唯一、今後も持ち続けることになる持続可能な競争優位性なのです」

個人の、進化する エクスペリエンス

エクスペリエンスのインターネットを考慮して設計を行う企業は、自社のデバイスが現在提供できる機能だけでなく、そのデバイスが今後どのように進化するのかも考えます。エクスペリエンスのインターネットにおいては、従来の物理的な製品は、絶え間なく進化するエクスペリエンスを実現するための単なる「運搬手段」、すなわちパイプに過ぎません。この変化はすでに誰の目にも明らかであり、すでに利用しているデバイスに対して継続的に更新ソフトウェアを配布するかたちで新しい製品やバージョンアップした製品が消費者の家庭に届けられるケースが増えています。

中国の深センに本社を置くDJI社は、より多くの初心者に興味を持ってもらえるように、自社のドローンを簡単かつ安全に飛ばせるようにしようと考えました。このとき同社は、製品を新たに設計して発売したわけではありません。代わりに、既存のドローンに新たな飛行モードを追加する更新ソフトウェアを提供しました。さらに、あるモデルに搭載されている1920 x 1080ピクセルのカメラを、ソフトウェアを更新するだけで2704 x 1520ピクセルのカメラに変えました。

Withings社もソフトウェアを更新する方法を使い、同社のPulse歩数計を新しい製品、すなわちPulse Oxに生まれ変わらせました。これにより、元の製品にはなかった血中酸素濃度測定機能や自動起床検出機能が追加され、英語に加えて他の5つの言語で操作できるようになりました。カリフォルニア州に本社を置いてホーム・オートメーション関連製品を扱うNest社も、同じようにソフトウェアだけを更新する方法を用いて第三世代のNest Learningサーモスタットを提供し、デバイス上に温度とアナログ時計/デジタル時計のどちらを表示するのかを顧客が設定できるようにしました。ソフトウェアを統合したおかげで、更新後のNestサーモスタットでは現在、Nest Protect煙検知器が煙か一酸化炭素を検知すると警告を送信したり暖房システムを止めたりすることができます。

テスラモーターズ社は自社の車に更新ソフトウェアをプッシュ送信してさまざまな機能を強化しています。これには、走行ルートに近接する充電設備にドライバーを誘導し、 充電器にたどり着けなくなる問題を実質的に回避する機能も含まれています。(Image: © ka-ching / Thinkstock)

そして何と言っても、ソフトウェアだけを更新する方法で製品やエクスペリエンスの変更を見事に実現した企業と言えば、テスラモーターズ社をおいて他にはありません。カリフォルニア州に本社を置くテスラ社は、交通渋滞時にドライバーが簡単に低速クルーズ・コントロールに入ることができる「クロール」機能を追加しようと考えました。このとき同社は、無線でソフトウェアをリリースし、現在使われているすべてのテスラ車を対象にして瞬時に新しい機能を追加しました。

ソフトウェアを更新するかたちでこれまで提供されてきた機能には自動非常ブレーキ、前方/側面衝突警告・回避機能、交通量を考慮したナビゲーション、通勤アドバイス機能、充電器にたどり着けなくなるリスクを軽減するレンジ・アシュアランス機能、スマホによるリモートスタート機能などがあります。

テスラモーターズ社では、次回の重要なソフトウェア更新に「自動操舵(Autosteer)機能」を盛り込むことを計画しています。これは「Model S」セダンを実質的にスマート・
カーから自動運転車に変えるもので、顧客がスマホで駐車場から車を呼び出すことができる「自動パーキング(Autopark)機能」も含まれています。

テスラモーターズ社のブログには次のように書かれています。「Model Sは実際のところ、お客様が眠っているあいだに進化します。目を覚ましたときにはすでに新しい機能が追加され、パフォーマンスが強化され、使い勝手も向上し、まるで新車を運転しているように感じるでしょう。テスラモーターズ社は、多くの人々が想像もしなかった方法で車を進化させたいのです」

システム・エンジニアリングと システム・シンキング

テスラモーターズ社のアプローチからは、エクスペリエンスのインターネットに適切に対応すれば、複雑だった製品やサービスも技術的にシンプルでわかりやすく、便利になることがわかります。ただし、エクスペリエンスのインターネットの世界は多方向に多重接続されるため、目に見えないところでは、製品やサービス、ソフトウェア、コンテンツ、テクノロジー、クラウド、データをエクスペリエンスと融合させることが複雑な作業であることに変わりはありません。

たとえば、Nest社のスマート・サーモスタットを見てみましょう。Nest社の「学習する」サーモスタットは、センサーで感知し、家の所有者の生活のリズムや好みに自動的に合わせることで、安全で快適な家を実現してエクスペリエンスを生み出します。つまり、動作をこまめに指定する必要はありません。このサーモスタットの内部を見てみると、センサーやソフトウェア、プロセッサ、回路基板、通信機器、電源、フレーム、配線、表示モニターなどが複雑に組み込まれています。こうした要素はそれぞれが異なる分野に携わるエンジニアによって作られますが、顧客に喜んでもらえる製品の「動き」、すなわち「エクスペリエンス」を生み出すためには、すべてのエンジニアが品質管理の専門家や販売・マーケティングの専門家たちと連携しながら作業する必要があります。

64%

Tata Consultancy Services社の 報告書によると、IoT市場を リードする上位8%の 企業の収益の伸びは 2014年には平均64%となりました。 (調査対象企業全体の平均は 16%でした)

デバイスそのものは複雑ですが、デバイスだけあれば使えるわけではありません。最大の価値を実現するためには、こうしたサーモスタットをスマートなホーム制御システムへと統合する必要があります。この制御システムはNest社製でも他社製でもかまいません。つまり、複雑なサブシステムで構成されたスタンドアローン・システムとして動作するだけでなく、スマートなホームシステムやスマートなローカル配電網システム、そして地域や国、大陸レベルのスマートな配電網システムなど、より規模の大きな「複数のシステムで構成されるシステム」でも動作する必要があります。

Pine氏は「IoTに関して忘れてはならないのは、モノが他のモノに話しかけるということです」と語ります。「ある日の朝、私は起きて目覚まし時計を止めます。すると目覚まし時計は、家にシグナルを送って階下を暖めるように指示します。コーヒーメーカーに対しても、私のコーヒーを入れるように伝えます。ミネソタではこの日の朝は冷えこみましたので、ひょっとするとコーヒーポットが私の車に車内を暖めておくように指示するかもしれません。顧客は理想とする生活環境をすべて実現できるでしょう。企業は、顧客のエクスペリエンスがこのような大きな枠組みのエクスペリエンスにどのように組み入れられるのかを考える必要があります」

このような依存性や複雑さに対応するための戦略を扱うのはシステム・エンジニアリングの領域です。つまり、システムの個々の要素では実現できない動作を生み出す、相互に作用しあう複雑なシステムを設計・実現・管理するためには、複数の専門分野をまたいで協力しあうアプローチが必要になります。州立ポートランド大学のシステム・エンジニアリング専攻助教授であり、『IoT組込みシステム(IOT Embedded Systems)』の論説員も務める、John Blyler博士は次のように語ります。「IoTはとにかくあちらでもこちらでもつながっている状態なので、それがさまざまな領域を交差することになります。すべてがつながっているということは、多くの縦割りの壁が必然的になくなるということです。システム・エンジニアリングを適切に行うためには、さまざまなチームが協力して自社のIoT戦略をうまく機能させることが求められるでしょう」

「すべてがつながっている ということは、 多くの縦割りの壁が 必然的になくなるということです」

JOHN BLYLER博士
『IoT組込みシステム(IOT Embedded Systems)』論説員

この課題は、複雑なシステムを一つにまとめてかつてない規模のシステム、すなわちIoTと呼ばれる超大規模システム(ULSS)を構築する場合にはより困難なものになります。それは、無数のメーカーのデバイスが組み込まれ、しかも、目標やアプローチはすべて異なるか、場合によっては相反するものになるからです。

国際システム・エンジニアリング協議会(INCOSE:International Council on Systems Engineering)のフェローであり、『システム構築の概念と原則、実務(Architecting Systems:Concepts, Principles and Practice)』の著者でもあるHillary Sillitto氏は次のように語ります。「現在のエンジニアリングの手法は科学を置き去りにしています。私たちは特徴付ける方法も分析する方法も知らない、さらにはその動作を完全に予測できない、そのようなシステムを構築しているのです」

生きている、進化する エクスペリエンス

複雑さを見極めてそれをなくすことは、企業が良質なエクスペリエンスを実現するためになくてはならない要素です。そしてPine氏は次のように確信しています。「この困難な仕事に取り組む上で最も重要なことは、顧客を中心に据えて物事を考えることです。そして自分たちはIoTのためのモノを作っているのではなく、エクスペリエンスのインターネットの一部となる、生きている、進化するエクスペリエンスを生み出しているのだということを忘れないようにすることです」

冒頭のメルボルンの「緑の葉のニレの樹」に話を戻すと、ID 1022165の樹と市民のFさんは「人」と「樹」の違いを認めながら関係を構築しています。Fさんは、以前であればID 1022165の樹のそばを普通に通りすぎていたかもしれません。しかし今は、ID 1022165の樹とFさんはつながっています。Fさんは次のように書いています。「共通点は少ないし、きみは樹だしね。でもこうして一緒にいられて嬉しいよ」

数字で見るIoT

アナリストの推計では、60億個から140億個のモノ(スマホやタブレット、コンピュータ、これらに類似するデバイスは除く)がすでにインターネットまたはプライベート・ネットワークにつながっています。誰が予測するかにもよりますが、2020年には180億個から500億個のモノがつながり、世界のIoT市場は3,000億ドルから1兆7,000億ドル規模かそれ以上になる可能性があると予測されています。

スマートなモノが世界中で接続され、すでに病院や家庭、オフィス、工場、農場、交通網、エネルギー供給網の在り方を変えています。Tata Consultancy Services社の2015年の報告書、『モノのインターネット:全面再想像の力(Internet of Things:The Complete Reimaginative Force)』によると、同社が調査した3,764名のエグゼクティブの79%がすでにIoTのテクノロジーを導入し、顧客や製品、事業拠点/自社サプライチェーンの場所を追跡しています。IoT関連事業の分野では、調査対象となった企業の2014年の収益は平均16%の伸びを示し、Tata社が「ベストプラクティス」と判断した企業では平均64%の伸びを示しました。

「ベストプラクティス」企業とIoTをこれから導入する企業は何が違うのでしょうか。この調査では全部で7つの特徴が洗い出されていますが、リーダーたちが重視しているのは、「顧客」と「顧客に提供する価値」を取り組みの中心に据えるということです。この報告書によると、IoTを早い時期に導入するリーダーたちは「自社事業のデジタル化による再想像の傾向が強く、自社にとっての価値だけでなく、顧客にとっての価値もかなり生み出している」ということです。

詳細情報:
http://bit.ly/melbournetree

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